Target Corporation(TGT) ターゲット何の会社?

Target_logo NYSE
Target Logo (PRNewsfoto/Target Corporation)

Target Corporation(以下、ターゲット)は、アメリカの50州のすべてに店舗を持っている小売企業です。
50年以上増配を続けている優良企業として有名で、S&P500にも採用されています。
安定的に成長してきた企業ですが、2020年度は株価が大きく増進し、一時は2倍近く高騰しました。
1962年から続く伝統的な企業がなぜ今再注目されているのか、その事業内容から見ていきましょう。

ターゲットの店舗

真ん中に白の「50」が付いた赤の米国の地図

ターゲットの店舗はアメリカ全土に出店しており、その数は約1900店舗にも上ります。

米国の人口の75%がターゲットストアから10マイル(メートル)以内に住んでいると言われています。

ターゲットの店舗の平均的な大きさは約13万平方フィート(??)です。
また、反対にわずか12,000平方フィート(???)の店舗もありますが、こうした小さな店舗では、都市部や密集した郊外エリア、大学のキャンパスの近くなどにあり、これらのコミュニティ向けの品揃えを用意してサービスを提供しています。

ターゲットはアメリカを拠点に活動しており、ほぼすべてが米国内で発生しています。
つまり、ターゲットの業績はアメリカの景気に左右されると言えます。

販売チャネル

こうした店舗ビジネスがターゲットの主力ですが、近年では別チャネルでの販売にも力を入れています。

2017年にShiptという「当日配達プラットフォーマー」の買収を発表しネット注文販売を本格化しました。

当日配達だけでなく、ネット注文したものを窓口で受け取るサービスや、ネット注文したものを車に乗ったまま受け取れるサービスなどもあります。

こうしたサービスがコロナ禍で一層活用されるようになったのでしょう。

商品

ターゲットが店舗で扱っている商品は、生鮮食品、乾物食料品、乳製品、冷凍食品など、編集された食品の品揃えを提供しています。

大型の店舗では、従来のスーパーマーケットに匹敵するフルラインの食品を提供しています。
小規模な店舗では、厳選された雑貨や食品の品揃えを提供しています。

そして特徴的なのが、ターゲットの売上の多くの部分は、ナショナルブランドの商品によるものということです。

これらのブランド製品は、他の小売業者との差別化に役立ち、同等のナショナルブランド製品よりも利益率が高い場合が多く、売上全体のかなりの部分を占めています。

単なる商品の小売だけでなく、上流も抑えているのが、ターゲットの強みです。

また、ターゲットの顧客は、Targetデビットカード、Targetクレジットカード、またはTarget™MasterCard®(総称してRedCards™)を使用すると、ほぼすべての購入に対して5%の割引を受け、ネット注文での送料が無料になります。

まとめ

ターゲットは、デパートやドラッグストア、スーパーマーケット、ネット通販企業などとも競合します。

小売業界における競争力を維持していくために、「価格、品揃え、店舗環境、利便性、ユーザサービス、ポイントプログラム、マーケティング活動」などを駆使して、ユーザのショッピング体験を差別化することで競争に勝ち抜いてきました。

今後も継続して収益を上げ続けるためには、Amazonなどとの競争に打ち勝っていかなければなりません。そのためには、単なる小売チャネルの強化ではなく、より一層魅力的な商品を扱うという観点で、今後も自社ブランドの品質を高める努力が必要だと感じました。

※記事は、一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスをするものではありません。

コメント

タイトルとURLをコピーしました